「ドラゴンクエストX」では、皆さまに安心してお楽しみいただけるように、「サポートスタッフ」と「ゲームマスター」と呼ばれるスタッフがゲーム内でのトラブルの対応を行なっています。
お困りの場合、ゲーム内「メインコマンドウィンドウ」の「さくせん」→「困ったときは?」→「不具合・違反行為の報告」を選んで、ご報告ください。
※不具合のご報告は弊社で確認いたしますが、個別に回答は行なっておりません。
禁止行為が確認された場合、その行為に応じたペナルティが発生します。すべてのペナルティは記録に残り累積され、規約違反行為を繰り返した場合には、過去の記録をもとにさらに重いペナルティが科されます。
ペナルティはドラゴンクエストXのサービスアカウントに対して行われ、以下の3種類があります。
警告
軽度の規約違反行為に対しては、警告処分となります。警告することで、その行為が規約違反行為であることを認識していただき、二度と繰り返すことがないようにしていただくためです。
オンラインモードの一定期間停止
重度の規約違反行為は、一定期間のオンラインモード利用停止処分となります。
停止期間中は「ドラゴンクエストX」および「目覚めし冒険者の広場」を利用できません。
この停止処分はペナルティボックス(PB)と呼ばれ、規約違反行為の悪質性、警告やオンラインモード利用停止処分の累積状況によって24PB(24時間の利用停止)、48PB(48時間の利用停止)、72PB(72時間の利用停止)、216PB(216時間の利用停止)のいずれかが科せられます。
オンラインモード利用停止処分を受けた場合は、弊社スタッフにより「ドラゴンクエストX」の永久停止審査が行われます。そのため、規定の停止期間が終了しても審査が終了するまでは停止処分は解除されません。
オンラインモードの永久停止
オンラインモードの永久停止は、会員資格を取り消し、強制的に「ドラゴンクエストX」からの退会を行う措置を指し、重度の規約違反行為をした場合、あるいは度重なるペナルティを受けた場合に行われます。
たとえば、他人をだましてアイテムやゴールドを奪う行為などは、重度の規約違反行為として、はじめての場合にも基本的には 永久停止処分となります。
永久停止処分となったアカウントでは二度と「ドラゴンクエストX」をご利用になれません。
また、永久停止処分となったアカウントのキャラクターデータについても復旧は認められません。
また、状況により、以下のペナルティが科される場合があります。
利益の没収
詐欺やRMT、不具合の不正利用などの利用規約違反によって、不正に利益(ゴールド/アイテム/土地や、称号などのキャラクターデータなど)を得た場合、それらの利益は没収される場合があります。
バトルグランプリの参加禁止
コロシアムに関連した規約違反行為については、バトルグランプリの参加禁止処分が行われる場合があります。
参加禁止処分となった場合、バトルグランプリへ参加することができなくなります。
所有ハウジングの利用禁止
主にRMTなどの規約違反行為については、所有ハウジングの利用禁止処分が行われる場合があります。
利用禁止処分となった場合、所有ハウジングの一部機能を利用することができなくなります。
上記のペナルティのほかに、弊社スタッフからの「注意」を行う場合があります。
「注意」は、注意された言動を継続すると規約違反行為に繋がる可能性がある場合に、行為がエスカレートすることを防ぐ目的で行います。
「注意」はアカウントのペナルティに累積されませんが、サポートスタッフやゲームマスターからの指示を受けた場合には、必ず指示に従ってください。指示に従っていただけない場合、警告以上のペナルティとなることがあります。
1回目の違反行為にPB期間(24PB ~ 216PB)が設けられ、その後違反行為を繰り返した場合は、「アカウント永久停止」の審査が行われます。なお、警告も同様に累積され、1回目の違反行為が警告と判断され、その後違反行為を繰り返した場合は、24PB以上のペナルティとなります。
悪質な行為と判断した場合には、初回でもアカウント永久停止となる場合がございます。
スペシャルタスクフォース(以下、STF)とは、オンラインゲームに悪影響を与えている不正行為を排除し、コミュニティとプレイ環境の健全化を目指すための活動を行うスクウェア・エニックスの専任チームです。
ドラゴンクエストXでは、RMTに関係する行為や外部プログラムの使用の取り締まりなどを行っています。また、運営チームがゲーム内で収集・確認した情報はSTFで分析され、RMT行為などの不正行為の対策に活用されます。
STFでは、規約違反行為などに関する皆さんからの情報提供を常時受け付けています。ぜひご協力をお願いいたします。
※ご報告内容についての個別回答は、誠に申し訳ございませんが行なっておりません。
これは、不正行為の取り締まりから回避しようと悪意を持って調査内容を聞き出そうとする不正行為者が現れる恐れがあるためです。